2024年度まで行われていたスポーツクラブ費用補助より、補助対象施設の範囲が広くなりました。詳細は、保健事業＞スポーツ施設利用補助のページにてご確認ください。
・補助対象となるもの：スポーツクラブやスポーツを行う施設での月額利用料(入会金も含む）、スクールの月謝、施設の利用回数券など。
・補助対象施設例：トレーニングジム、室内プール、スタジオなどの運動施設を有するスポーツクラブ(コナミスポーツ、ルネサンスなどフィットネスクラブ)や、スポーツジム、テニスコート、プール、スタジオ、ヨガスタジオ、ボクシングジム、ボルダリング、体育館などスポーツを行う施設
※ただし、HPやパンフレットなどで健保組合が内容を確認できる施設とし、補助対象となる施設の最終的な判断は、健保組合にて行います。
以上